日本皮膚科学会

『日本皮膚科学会雑誌』の発行(1901年創刊)
年13回発行。全会員に配布しています。原著論文、学会抄録、会報等が掲載され、通年で約2,000ページに及ぶこの学会の会員誌です。

『The Journal of Dermatology』の発行(1974年創刊 欧文誌)
年12回発行。購読会員に配布します(購読料:年間1万円)
国内・外の原著論文等を掲載。編集には、14か国から40人の研究者が協力し、世界37か国の340か所で購読されています。

「皮膚科専門医」の資格の認定とその資格の更新
学会では、優れた皮膚科専門医の養成と、その生涯にわたる教育研修のため、この制度を設けています。
この認定は、学会の指定する研修施設で5年以上の臨床研修を行うなど、必要な要件を満たした会員について「試験」により行います。
この資格は、取得後5年ごとに更新されますが、その間には学会への出席や研究発表などによって自己研修を積み、専門医制度に定める基準単位を修得する必要があります。

「研修講習会」「生涯教育シンポジウム」などの開催
学会では、年9回、専門医を目指す会員のための「研修講習会」や専門医資格を更新する会員のための「生涯教育シンポジウム」などを開催しています。会員の研修の機会は、各支部や地方会、あるいは皮膚科関連の学会においても、数多く設けられています。

『総会』の開催
毎年1回、国内・外の会員が参集し、3日間の日程で学術講演、研究発表、シンポジウム、ワークショップなど多彩なプログラムを展開する「総会」が開催されます。
総会では、会員のための学会賞として「皆見省吾記念賞」や「日本皮膚科学会雑誌論文賞」が贈られ、その受賞者の記念講演もあります。

『学術大会』の開催
各支部において毎年1回、2日間の日程で、学術講演や研究発表などを行う「学術大会」が開催されます。

『地方会』の開催
全国各地において「地方会」が開催され、会員が身近なところで最新の学術情報などに接し、研修できるようになっています。

国際交流事業
定期的に「日韓合同皮膚科学会」「日中合同皮膚科学術会議」「日豪合同皮膚科学会」を開催するとともに、「世界皮膚科学会連合」や「国際研究皮膚科学会」等と連携して、広く国際的に研究交流・情報交換などを行っています。

国内連携事業
「日本医師会」「日本医学会」等の関係機関・団体とは常に密接に連携しています。また、「日本研究皮膚科学会」「日本臨床皮膚科医会」など多くの関連学会と連携・協力関係にあります。

『ひふの日』<毎年11月12日> には
ひふの日
日本臨床皮膚科医会と共催し、会員の協力によって全国各地で講演会、健康相談、無料検診などの事業を展開し、広く国民の皮膚疾患に関する正しい認識の啓発に努めています。

20世紀の軌跡
土肥慶蔵博士

日本皮膚科学会は、明治33年(1900年)12月、東京帝國大學教授土肥慶蔵博士の提唱により創立されました。翌34年(1901年)4月、第1回総会が開催され、この年、現在の『日本皮膚科学会雑誌』(初刊は「皮膚病學及泌尿器病學雑誌」)が創刊されています。爾来100年、この20世紀に、学会は、皮膚科の研究・教育と診療に真摯な努力を重ね、今日の皮膚科学の進展と皮膚科診療システムの形成等を図ってきました。この間には、湿疹、皮膚炎、アトピー性皮膚炎、皮膚悪性腫瘍などの診断・治療について多くの寄与をしてきたことはもとより、我が国におけるハンセン病や性感染症(梅毒等)などの治療と撲滅に多大な貢献をしています。

昭和49年(1974年)からは、国民生活に影響する難病対策のため、皮膚科医を中心として「研究班」を設け、強皮症・皮膚筋炎、皮膚結合組織疾患、自己免疫疾患、表皮水疱症、神経皮膚症候群など幅広い領域にわたる研究に取り組み、これらの診断基準・治療ガイドライン等を作成するなど、顕著な成果を挙げています。このような実績を踏まえ、昭和57年(1982年)には、東京において第16回「国際皮膚科学会」を開催し、我が国は他の先進諸国とともに、世界の皮膚科学会の中で主導的な役割を果たすようになってきました。現在、多くの会員が諸外国の皮膚科学会に参加しています。世界皮膚科学会連合と協力し、アフリカのタンザニアでの皮膚科医研修支援活動にも参加しています。JICAの活動による開発途上国の皮膚科医育成事業にも協力しています。更には、会員の中から欧米6か国の皮膚科専門学術雑誌11誌の編集委員を輩出するなど、会員の活動は、世界各地に広がってきました。また、一方では、「ひふの日」の事業にみられるように、広く国民に対して皮膚疾患に関する正しい認識の啓発に努める会員の活動も盛んです。このように、日本皮膚科学会は、国の内・外に”開かれた学会”となっています。

21世紀に向けて
21世紀、この学会の果たすべき役割は、ますます高まってくると考えられます。たとえば、地球的な規模で進んでいる生活環境の変化等に関連づけられる諸疾患の原因究明や医療体制の充実などが急がれます。わけても、今や多くの国民が関心を持つようになったアトピー性皮膚炎の診断に関しては、学会で治療ガイドラインを作成したところですが、加えて、新しい治療薬の開発等に国民の期待が集まっています。また、遺伝子レベルでの病態解明と治療の開発についても成果が積まれており、今後ますます発展することと考えられます。このような「時代の課題」はまだまだ多く、21世紀も、皮膚科学は人類の健康としあわせのため、たゆみなく進展し続けることでしょう。

https://www.dermatol.or.jp/

国際抗老化再生医療学会

理事・設立趣旨書
本学会は、西洋医学のみに関わらずエビデンスのある東洋医学を積極的に取り入れた統合医療により「主に人体の構造・機能に種々の程度の損傷を与える老化現象について、これを診断、軽減、修復、予防する方策を主に臨床医学的に、研究・調査・追求し、抗老化医学研究および正しい医療の開発、推進、発展に国際的に寄与すること」を目的とします。
統合医療及びアンチエイジンング医学(以下「抗老化医学」と略)の健全な進歩、発展及び育成を図ると共に人類の健康増進と福祉の向上に寄与することを目指し、特にこの分野における国外先進医学の日本への導入、検証、及び日本で育まれ、確立された 優れた抗老化医学関連技術を海外に紹介する事など国外との交流を深め、引いては国内及び国際貢献することにあります。
抗老化医学は遺伝子診断等の先端診断技術も駆使した積極的予防医学の側面と再生医療など先端治療医学の面を有しながらも、人間性回復(癒し)にも重点を置き、全ての医学・補完代替医学・栄養・運動・環境・心理・美容等多くの健康関連分野そしてそれらを遂行する為の医療ビジネス分野をも含めた実に幅の広い統合医療といえます。
私共は、それらを踏まえ、更に先端医療としての倫理面や安全性も吟味しながら、国内外の専門各分野の学会や関連団体とも密接な連携・提携を行い、安全・効果的に実践で得る治療者(臨床医)育成、施術(セラピストや実践指導者)育成や優良な補助食品等の研究開発と推奨をも行い、将来的には海外への臨床/実地研修、海外からの研修生受け入れなども目指し、世界標準の治療を確立、人類そして地球の幸せに少しでも貢献できればと考えます。

以上の趣旨に御理解と賛同を賜り、広く個人・法人の御参加を願うものであります。

理事長 松山 淳

松山 淳(Jun Matsuyama,M.D.,PhD,MBA,CPT-NASM,ABLM)生年月日:昭和33年6月13日生
【 現職 】
Scientific Advisery Board,American Academy of Anti-Aging Medicine(A4M)
Chief,Anti-Aging medicine,Athena Clinics Internetiopnal(USA)
President & CMO,A4M Japan & Hawaii Medical management Inc.(USA)
Medical Advisory Board,Atopy Care Hawaii,LLC.(USA)
Scientific Advisery Board,Korean Academy of Aesthetic Surgery & Medicine
(広域)医療法人社団松寿会 理事長 グループ統括院長(指導医・学術、治験評価各委員会委員長)/日本オルソメレキュラー医学会理事/日本メディカルスパ学会会長/日本点滴療法研究会役員(ボードメンバー)/日本臨床医学発毛協会会長/IHATA(社)国際ホリスティックセラピー協会理事/(社)日本臨床再生医療学会理事(就任予定)
【 専門分野 】
臨床抗老化医学(アンチエイジングメディシン)・統合医療学・病理学
【 その他所属学会/認定医など 】
日本温泉気候物理医学会(認定医)/日本美容外科学会(認定医)/日本旅行医学会(認定医)/日本癌学会/日本再生医療学会/日本更年期医学会/日本東洋医学会/日本肥満学会/日本小児皮膚科学会/日本皮膚外科学会/日本性機能学会/日本性感染症学会(ICD:認定感染症コントロールドクター)/日本医師会(認定産業医・スポーツ医)/日本体育協会(認定スポーツドクター)/日本臨床スポーツ医学会/日本糖尿病協会登録医/厚生労働省解剖資格認定(病理)/緩和ケア登録医/点滴療法研究会(認定医)/群馬県温泉協会会員/群馬県教育委員会嘱託産業医/警視庁嘱託医・法務省嘱託技官(医務官)他、複数の企業やクリニック顧問を併任。

http://waarm.or.jp/

日本毛髪科学協会

当協会は、毛髪と皮膚についての正しい知識を広く一般の人々に理解していただくために、1966年5月、厚生大臣の認可により社団法人として設立されました。以来、会員の教育研修と一般の人々への普及啓発に努め、また、毛髪についての調査研究を行ってまいりましたが、2011年4月に内閣府認定を受け、公益社団法人に組織変更しています。

協会は正会員(個人会員)と賛助会員(団体会員)から成り立っています。
個人会員のほとんどは理容師、美容師、薬剤師、毛髪関係に携わる方で現在の個人会員数は1,600名、賛助会員は製薬会社や化粧品会社など80社です。
協会の本部事務局は東京都新宿区新宿にあり、支部は北海道、東北、東京、長野、東海、近畿、九州の7支部があります。
また、協会の役員は次のとおりです。

当協会では、毛髪と皮膚についての正しい知識を普及するために、一般市民への普及啓発、会員を対象にした教育研修、および毛髪と皮膚に関する調査研究を目的として、主に以下の事業を行っています。
毛髪相談と毛髪検査

当協会相談センターで毛髪相談を行っています。毛髪でお困りの方は、あらかじめ電話で予約してから協会においでください。専門職員が必要に応じて毛髪検査を行うなどして、ご相談にお答えします。ただし、治療は行いませんのでご承知おきください。
毛髪電話相談

電話により、毛髪と頭皮に関する相談に専門の職員がお答えします。受付は土・日曜日、祝日、年末年始を除き、毎日9:00~17:00です。 電話番号は03-6380-0822です。
毛髪Q&A

一般の方々に、毛髪や頭皮について正しい知識を持っていただくため、ホームページに「毛髪相談案内」と「Q&A」のページを設けています。
普及啓発/無料毛髪相談の開催

公の機関や業界団体などが開催する催しに参加して、一般市民を対象にした無料の毛髪相談を行います。
普及啓発/毛髪衛生月間

1977年以来、当協会は毎年10月20日を「頭髪の日」と定め、その1カ月を毛髪衛生月間として、一般市民に毛髪と頭皮についての正しい知識を普及するための活動を行っています。これには厚生労働省や東京都などの地方自治体の後援をいただき、街頭における無料毛髪相談、講演会、パンフレット配布などを、全国各支部の協力のもとに実施しています。
普及啓発/講演会や展示会への協力

また、毛髪や皮膚をテーマにする講演会への講師の派遣、展示会への毛髪写真などの資料提供といった協力を行っています。
会員の教育研修事業

全国セミナーや地域セミナーのほか、毛髪診断士講習会などの会員を対象とする資格認定講習会を行っています。 いずれも皮膚科専門医や専門技術者を講師に招いて毛髪、頭皮、香粧品等についての新しい高度な専門知識を会員に修得してもらい、その資質の向上を図っています。
調査研究

毛髪に関するいろいろな調査研究を行うほか、毛髪相談や毛髪検査の結果をもとに、一般市民の毛髪に関する悩みの傾向などを調べています。
パッチテストの実施

化粧品等の原材料及び製品の安全性をチェックするためのパッチテスト(ヒト皮膚一次刺激性試験)を行っています。 これは、賛助会員をはじめ一般の企業等から依頼を受けて行うもので、30余年の経験と実績をもとに、正確、迅速、秘密厳守をモットーに、信頼される報告の提出に努めています。 お問合せは、研究センター(電話03-6380-0823)にどうぞ。

http://www.jhsa.jp/

国際毛髪抗加齢医学学会

学会の目的

当法人は、主に毛髪、頭皮を中心とした加齢現象について医学的見地に立ち、抗加齢医学の研究及び医療の開発、推進、発展にグローバルに寄与することを目的とし、その目的に資するため、次の事業を行う。

  1. (1)毛髪、頭皮を中心とした抗加齢医学研究の推進、発展及び国際的普及活動事業
  2. (2)毛髪、頭皮を中心とした抗加齢医学の基礎及び応用知識の教育事業
  3. (3)毛髪、頭皮を中心とした抗加齢関連商品及び商品化へ向けた資材を科学的かつ正当に評価支援する事業
  4. (4)前各号に掲げる事業に附帯又は関連する事業

学会の特色

今までの協会・団体とは異なる理美容室・エステティックサロンの為に、アンチエイジングを研究・指導する日本初・唯一の医学会。

学会概要

所在地
〒160-0016 東京都新宿区信濃町18番地信濃町ハウス202
TEL 03-6417-3585 FAX 03-6417-3586
理事長
慶應義塾大学医学部 漢方医学センター
団 克昭博士
理事
横浜薬科大学臨床薬学科
篠塚 達雄博士
横浜薬科大学 総合健康メディカルセンター
渡邊 泰雄博士
ヘレネクリニック 総院長(美容外科皮膚科)
松岡 孝明先生
千葉徳州会病院 看護師(東京大学大学院 看護学博士課程修了)
陳 俊霞(チン シュンカ)
顧問
青山学院大学大学院名誉教授
石川 昭博士

http://hair-anti-aging.org/

日本臨床毛髪学会

植毛の歴史を辿れば日本にその出発点があることがわかる。
1937年に奥田庄二という医師がパンチを使った植毛法を発表している。それは主に眉毛、頭部の瘢痕、口髭、女性の無毛症に対して植毛されたが、残念ながら男性の脱毛症に対しては行われていない。つまり当時の日本の医学では男性型の脱毛症は病気と見なされずに一種の生理現象とされ、治療の対象になかったのです.その後アメリカでOhrentreiehというドクターが1959年に男性型の脱毛症に対してパンチを使用した植毛法を行い大きなニュースとなった。
現在の植毛手術のメインは男性型脱毛症に対しての植毛になっている。著者は1970年(昭和46年)にOhrentreiehに準じたパンチ式植毛法を6名の外人男性に植毛し、形成外科学会で発表した。
1975年にアルゼンチンのジユリーがフラップによる脱毛症の修復法を発表して、世界的に植毛というものが注目を浴びる様になってきた。現在フラップ法はあまり行わなくなったが、パンチ式植毛の流れをくむマイクログラフト(1~4本毛単位の株による植毛)や1~3本のフォリクラーユニット(毛包単位による植毛)がメインになってきている。植毛の研究組織として1982年にアメリカでマサチユーセッツの形成外科医Richerd Websterアーカンソーの皮膚科医Bluford Stoughが中心になってSymposium形式のThe International Hair Replacement Surgeryが発足させた。これは1992年まで続いたが、1993年(平成6年)にアメリカの皮膚料医O’Tar Norwood等は毛髪を専門とする国際的な学術集会(International Hair Replacement Surgery)を発足させました。これに続いて日本でも毛髪の研究会を発足させる事になり、平山峻、稲葉益已、江崎哲堆が発起人になり、1994年9月に日本臨床毛髪医学研究会という名称で阿佐ヶ谷のホテル・アミタスで研究会が催されました。これに続いて本格的に学会形式で運営きれることになり、平成7年6月に第1回の研究集会が国際文化センターで開催されましたこの年にアメリカ、イタリアに於いても毛髪外科学会が発足しています。この会は、東末女子医大形成外科前教授平山峻を理事長として、初代会長を稲葉益巳が務めました。
学会の名称は第一回、第二回は、臨床毛喪医学研究会、第三回から第八回まで日本臨床毛髪外科学会、第九回からは日本臨床毛髪学会に改称された。これは外科以外に広く毛髪のリサーチ等も参加していただく方針から、この各称に変要されました。
ただ英語名は初回からJapan Society of Hair Restoration Surgery(JSHRS)という名称になっています。
なお1996年の第二回よりアジア臨床毛髪医学研究会を併設しています。
会は毎年、大体6月に行われています。

http://www.jschr.org/